日本フェアトレード・フォーラム（FTFJ）から発信した主な調査研究を掲載します。
フェアトレードと倫理的消費に関する全国調査
フェアトレードと倫理的消費に関する全国調査2026
- 57.0％知名度
- 42.2％認知率（推計値）
- 15.2％購入率
渡辺龍也氏（東京経済大学名誉教授、FTFJ顧問）を代表とする調査チームが、2026年3月に全国の1,496人を対象に実施した調査です。フェアトレードの知名度は57.0％、認知率（推計値）は42.2％、購入率は15.2％で、いずれも2012年の調査開始以来の最高値となりました。あわせて、フェアトレードタウンに認定されている8都市でも調査を行いました。
「フェアトレードと倫理的消費に関する全国調査」結果から読み解く「フェアトレードと倫理的消費の10年」
渡辺龍也（東京経済大学名誉教授、FTFJ顧問）
フェアトレードと倫理的消費の研究と推進活動に長年携わってきた渡辺氏は、2012年を皮切りに2015年、2020年、2022年と断続的に「フェアトレードと倫理的消費に関する全国調査」を行ってきた。
そのうちフェアトレードについては、その意味を正しく理解している人がこの10年の間に5割ほど増えて40％近く（意味を類推できた人を含めると60％近く）に達し、かなり広く認知されるようになったことが明らかになった。特徴的なのは環境問題に関わるものとして理解する人が増えたこと、店頭でフェアトレード製品を目にして知るようになった人が多くなったこと、そしてスーパーで購入する人が増えたことである。
社会と環境に配慮した倫理的消費については、今日では6割近くの人が実践していて、中でも10代～20代の若年層と60代～70代の高年齢層が積極的なことが分かった。また、この10年の間に環境面への関心と比較して社会面への関心が相対的に強まってきたことが特筆される。
調査結果に関する概要は、以下のスライドをご参照ください。
「フェアトレードと倫理的消費（Ⅱ）」
渡辺龍也（2021年、現代法学第40号、pp.95-144）
本論文は、2012年に実施した「フェアトレードと倫理的消費に関する全国調査」（2012年の調査に対する分析は、渡辺龍也（2013年）、「フェアトレードと倫理的消費（Ⅰ）」（現代法学第25号、pp.135-174）に詳しい）から8年後となる2020年に実施したほぼ同内容の全国調査との比較、分析研究です。
この8年間において「フェアトレード」の知名度は微増、認知率は着実な上昇を見せ」た一方で、「フェアトレード製品の購入は2019年から20年にかけて大幅に落ち込んだことが明らか」となりました。
他方、「消費や企業行動が環境に与える影響よりも、人や社会に与える影響を重視する方向へのシフトがこの8年間に強まっている」ことが指摘されています。
詳しくは、以下の論文をご参照ください。
フェアトレードと倫理的消費に関する全国意識調査2015
FTFJが全国のフェアトレードの研究者からなる調査チームとともに行った「フェアトレードと倫理的消費」に関する意識調査。フェアトレードの知名度、認知率を算定
その他の調査
フェアトレードに関する意識・行動調査（2019）
一般社団法人日本フェアトレード・フォーラム（FTFJ）は、科学研究費助成事業の研究チーム（研究代表者：大野敦）とともに、2019年3月末から4月初めにかけて全国の1108人（15歳～69歳）を対象に、フェアトレードに関する意識・行動調査を行いました。今回の調査では、フェアトレードの認知率は32.8％と、前回調査時（2015年）より3.5ポイント上昇して初めて3割を超えたほか、フェアトレードという言葉の知名度が10代後半では8割近く（78.4％）に達したことが明らかになりました。
日本のフェアトレード市場規模調査2015
FTFJと一般財団法人国際貿易投資研究所（ITI）フェアトレード調査研究委員会が合同で行った、日本のフェアトレード市場規模の調査
- プレスリリース（2017年3月7日）PDF
- 調査概要PDF
翻訳資料
国際フェアトレード憲章 和訳版
国際的なフェアトレードの二大ネットワークであるWFTO（世界フェアトレード連盟）とFI（フェアトレード・インターナショナル）が共同で発表した“The International Fair Trade Charter”の和訳版。フェアトレードの価値観や取り組みを解説したもの。